一般の家庭で契約者が多い保険の一つに医療保険があります。
生命保険の契約が頭打ちになった昨今、生保各社が力を入れている商品でもあります。
今や、生保会社の主力商品と言っても良い保険でしょう。
さて、多くの人が契約する医療保険ですが、私たちは入らないといけないものなのでしょうか？
「多くの人が利用している＝良い保険」という関係は必ずしも成り立ちません。
契約する前に検討する必要があるでしょう。
結論から言うと要らない可能性が高い
結論から書くと、多くの人にとって医療保険は不要です。
はっきり言って、医療保険なんてなくても何とかなる可能性が高いのです。
医療保険が要らないと考えられる最大の理由は、公的な健康保険が充実しているからです。
健康保険証を使うと３割負担で済むと言うあれですね。
これは意外な事実かもしれません。
なぜならマスコミの印象操作で、日本の公的な健康保険制度は不十分なものであると考えている人が多いからです。
そしてマスコミは、健康保険のメリットをほとんど伝えません。
率直に言って、保険業界の片棒を担いでいるのではないかという印象すら持ちます。
健康保険のメリットは窓口３割負担だけではない
健康保険に関しては窓口３割負担しか知らない人も多いでしょう。
しかし、健康保険の保障はそれだけではありません。
そして、それらの保障のために、民間の医療保険の必要性は小さいのです。
具体的に書くと、次の２つの保障があります。
● 高額療養費
● 傷病手当金
高額療養費というのは、月々の医療費が一定額を超えないようにする仕組みです。
一定額を超えた額は、保険から支払われます。
ちなみに、ここでいう医療費には入院に関する費用の多くも含まれます。
ですから、ある程度の貯蓄があれば、入院の費用は気にする必要はありません。
傷病手当金というのは、働けない期間の金銭的な補償です。
病気や怪我などで働けない期間、給与の３分の２にあたるお金が支給されます。
この仕組みがあるために、働けない期間も収入の心配はいりません。
ちなみに、傷病手当金は非課税なので、実際は給与の３分の２よりも大きい額になります。
これだけ手厚い保障があってさらに医療保険に入る必要があるかどうか
このように、公的な健康保険には手厚い保障があります。
民間の医療保険に入る際には、これらの健康保険の保障があったうえで追加の保障が必要なのか検討しないといけません。
さらに言うと、民間の医療保険は手数料が非常に高い保険です。
私たちに不利な契約なのに、それでも必要かどうかと言うのも大事なポイントです。
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