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保険は必要最小限にしよう 貯蓄をする方がよほどマシ

保険というのはみんなで少しずつお金を出し合って、いざという時のために備える仕組みです。
これ自体はすばらしい仕組みと言っていいでしょう。

でも、保険には高コストな商品という側面もあります。
みんなで出し合ったはずのお金のかなりの部分が、困った人のところに回らないのです。

こういう側面があるので、何でもかんでも保険に入るのは賢い選択とは言えません。
では、どんな保険に入り、どんな保険に入らないのが賢い選択なのでしょうか?

保険は高コスト

保険の基本的な考え方は、たくさんの人からお金を集め、事故にあった人にお金を渡す仕組みです。
要するに、たくさんの人でお金を出し合って、万が一のときのために助け合いをするという仕組みですね。

保険の対象になる「事故」の事を保険事故といいます。
これには、火災や交通事故、人やペットの死亡など、さまざまなものが存在します。

ところで、「保険は助け合い」というと、保険は人々の助け合いで成り立つすばらしい商品であるように感じます。
もちろん、そういう側面がないわけではありません。

しかし、冷静に見てみると、実は保険というのは加入者に不利な仕組みでもあります。

なぜそんな事が言えるかというと、私たちが払った保険料の一部は、保険会社の取り分や手数料になるからです。
しかも、保険会社の取り分や手数料の部分がかなり大きいのです。

保険会社の取り分が大きいという事は、私たちの助け合いに使われる部分は小さくなるという事です。
ということは、当然、私たち契約者にとっては不利な契約と言えるわけです。

保険というのは保険会社を儲けさせる仕組み

保険会社の取り分がどの程度になるかは、契約によって異なります。
ですから、一概にどの程度不利なのかを断定する事はできません。

しかしながら、一部の契約では保険料の5割以上が保険会社の取り分になる事もあるようです。
どう考えても、保険料の半分を保険会社に取られるとしたら、不利な事は間違いありませんよね。

しかも、保険会社は契約者からお金を確実に取る事ができます。
なぜかと言うと、契約者が保険料を支払うと、最初に保険会社がお金を抜く仕組みになっているからです。

つまり、保険の契約で圧倒的に有利な立場にいるのは、保険会社だということです。

保険に入るのは必ずしも悪い事ではないが…

もちろん、保険自体は万が一に備える為の便利な仕組みです。
ですから、必要最低限の保険に入るのは、当然、悪いことではありません。

例えば、自動車保険や火災保険は間違いなくは言っておいたほうが良いでしょう。
一家の収入の大部分を夫の給与に依存しているとしたら、夫に死亡保険を掛けるのは合理的な選択です。

しかし、医療保険などは、世間で思われているほど必要なものではありません。
公的な健康保険制度とある程度の貯蓄があれば、十分に対応できるからです。

また、パートの仕事をしている妻の死亡保険にはいるのも合理的ではありません。
なぜなら、万が一妻がなくなって収入が減っても、家計はそれほど困らないからです。

事故が起こったときに困るものだけに、保険は限定しよう

入ったほうが良い保険と入る必要がない保険はどう区別したらいいのでしょうか?
一言で言うと、何か事故が起こったときに預貯金で対応できるかどうかが判断のポイントになるでしょう。

夫の死亡保険のように、預貯金だけでは対応しきれないものには保険を利用します。
一方で、公的な健康保険と貯蓄だけでまかなえる医療費などに関しては保険が必要ないことになります。

自動車保険に関しては、補償額が大きくなる可能性のある対人、対物に関しては必要だと考えていいでしょう。
その一方で、預貯金の中から車を再取得できる余裕があるのなら、車両保険は不要かもしれません。

保険料を浮かせた分は貯蓄にまわそう

必要のない保険を外していくと、当然ですが保険料が減ります。
浮かせた分の保険料は、必ず貯蓄にまわすようにしましょう。

保険の場合、使い勝手は限定されてしまいます。
例えば医療保険なら、入院費用の準備にしか利用できません。

しかし、銀行預金などの貯蓄は目的に縛られず、自由に使う事が出来ます。
使用用途が限定されないお金を増やすという意味でも、必要のない保険を辞めるのは大事な事なのです。

ちなみに、預貯金の代わりに、投資信託などを使って投資する事を考えてもいいでしょう。

まとめ

ここまでの内容をまとめてみましょう。

まず大事な事は、保険というのは契約者にとって不利な仕組みだと理解しておく事でしょう。
そして、必要のない保険に入り過ぎない事が必要です。

不利な契約である保険は必要最小限のものに限定するのが合理的です。
必要最小限というのは、事故が起こったときに預貯金などで対応できるかどうかが判断のポイントになります。

預貯金だけで対応できるようなら、保険に入る必要はありません。

必要のない保険を削ったら、預貯金や投資にまわすようにしましょう。
使用目的が絞られない金融商品は、いざという時の事故に備える大事なツールです。

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