投資信託をどこで買いますか？
一般的なイメージだと、投資信託を買うというと、証券会社を思い浮かべる人が多いでしょう。
でも実際には、投資信託を一番売っているのは銀行なのだそうです。
なんと、全体の５割以上を、銀行が売っています。
■ 3月末投信の銀行窓販残高は前月比＋0.3％の48.0兆円、シェアは50.2％＝投信協会
http://jp.reuters.com/article/domesticEquities2/idJPnTK057566420110413
その一方で、ネット証券のシェアは、驚くほど小さいです。
ネット証券大手４社を合わせても、わずか1.6％しかありません。
■ 「3年でシェア30％に」――ネット証券大手4社が投信販売でタッグ
http://bizmakoto.jp/makoto/articles/1103/02/news051.html
はっきり言って、惨敗といって良い状況でしょう。
Contents
でも、その選択は間違い
しかし、銀行で投資信託を買うという選択は、一番良くない選択といえるでしょう。
はっきり言って、銀行で買うと不利に働くことが多いのです。
銀行で買うのと同じような理由で、「店舗型の大手証券会社」で買うのもおすすめできません。
野村証券とか、大和証券とかですね。
銀行や店舗型の証券会社で買うよりも、不人気のネット証券を使う方が、余程賢い選択です。
以下、その理由を見ていきましょう。
投資信託の販売手数料は販売会社によって異なる
銀行や店舗型の証券会社を避けた方が良い一つ目の理由は、販売手数料の高さです。
投資信託を購入すると、色々な手数料を取られます。
販売手数料もその一つです。
名前から分かるように、これは投資信託を購入するときに取られる手数料です。
実は銀行を使うと、この販売手数料の点で不利なのです。
というのも、銀行や店舗型の証券会社は、販売手数料を高めに設定しているからです。
販売手数料というのは少し変わっている手数料です。
というのも、販売する金融機関が、ある程度自由に設定できる場合があるのです。
当然ですが、人件費などのコストがかかる銀行や店舗型の証券会社では、販売手数料を高めに設定します。
その一方で、ネット証券では、販売手数料はかなり低く設定されています。
例えば、投資信託を100万円買った時に、Ａ銀行で買うと販売手数料が２％だとします。
そうすると、手数料だけで２万円引かれてしまいます。
一方、同じ投資信託をＢ証券で買うと、販売手数料がゼロ円だったとしましょう。
当然ですが、Ｂ証券では販売手数料は取られません。
つまりＡ銀行で買うと、同じ商品を買ったのに、２万円も損をするのです。
そして、現在のシェアを見る限り、多くの人がこういう選択をしているわけです。
信託報酬の点からも銀行や店舗型の証券はすすめられない
もう一つの理由が、銀行や店舗型の証券会社に行くと、信託報酬が高い投資信託をすすめられるという点です。
信託報酬は、販売手数料と同様、投資信託にかかる手数料の一つです。
私達が投資しているお金から、毎日少しずつ引かれます。
追加でお金を請求されるわけではないので、余り意識しない人も多いようです。
しかし、意識する人が少ないからといって、影響が小さいわけでは有りません。
実際問題としては、販売手数料以上に、投資成果に影響を与えます。
トータルの額としては、販売手数料よりも信託報酬の方が大きいことが多いからです。
例えば、信託報酬が年２％だとします。
ということは、大雑把に言って、10年投資すると20％分の手数料を取られることになります。
投資額が100万円なら、10年かけて20万円引かれるのです。
これだけ引かれたら、投資結果にかなり影響があるはずですよね。
窓口ですすめられる投資信託は信託報酬が高い
銀行や店舗型の証券会社を利用すると、窓口では投資相談に乗ってくれるはずです。
そして、私達の希望を聞いたうえで、いくつかの投資信託をすすめてくれるでしょう。
「それでしたら、こちらがおすすめですよ」とか何とか言って、パンフレットなど見せてくれるはずです。
このときに彼らが紹介する投資信託は、信託報酬が高いものが多いのです。
なぜなら、信託報酬の一部も、投資信託を販売した金融機関が受け取るからです。
金融機関は自分達の利益のために投資信託を売っています。
ですから、自分達にメリットが大きい商品をすすめても、何の不思議もありません。
「金融機関は手数料が高い商品を売りたがっている？」チェックする簡単な方法
ここまで読んで、「銀行や店舗型の証券会社から投資信託を買ってはいけない」と納得していただけたでしょうか？
もしかしたら、まだ半信半疑でしょうか？
そこで、彼らがすすめる商品が、本当に割高なのかどうか確認してみましょう。
実は、簡単な方法があります。
銀行や店舗型の証券会社に行ったら、入り口においてある投資信託のパンフレットをもらって来ましょう。
それをチェックすれば、良いのです。
当然ですが、金融機関の入り口に飾ってあるパンフレットは、金融機関が力を入れて販売している商品です。
ですから、パンフレットをもらってくれば、どんな商品を売りたがっているのか簡単に分かります。
パンフレットの最後のページに、手数料がまとめて載っています。
そこで「販売手数料」と「信託報酬」の二つをチェックしてみてください。
私が試してみた範囲では、手数料の高い投資信託がほとんどでした。
ネット証券なら手数料比較が簡単に出来る
ここまで書いたような理由があるので、銀行や店舗型の証券会社を使うのは良くないと思います。
投資信託を買うのなら、ネット証券を利用しましょう。
ネット証券は、一般に、販売手数料を低めに設定していることが多いです。
また、似たような投資信託で、信託報酬を簡単に比較することもできます。
さらに、ネット証券が販売手数料や信託報酬が高い投資信託を無理にすすめるということも無さそうです。
比較すれば簡単にばれてしまいますからね。
その証拠に、ネット証券で売れている投資信託の多くは、手数料の安いインデックスファンドです。
インデックスファンドは一般に、販売手数料がゼロ円で、信託報酬もかなり安いです。
逆に、銀行や店舗型の証券会社では、インデックスファンドは積極的にすすめられません。
ちなみに、ネット証券で投資信託を買うのなら、取扱本数が多いSBI証券がおすすめです。
SBI は顧客満足度も高く、口座数も一番多いので、安心感も大きいでしょうしね。
銀行とか大手証券を悪く言うつもりは無いけどさ
金融機関にとって、投資信託は手数料目的に販売されます。
ですから、手数料が高めの商品をすすめるのは、ある意味し方がないことです。
ですから、別段悪く言う気もありません。
しかし、私たちまでそのビジネスに付き合う必要はありません。
銀行やら店舗型の証券会社よりも、ネット証券の方が安いのは明らかなのです。
そして投資信託は、どこで買っても同じ商品です。
だったら、安いところで買いましょう。
そうすることで、何万円も手数料を節約できます。
タグ: 信託報酬, 割高, 店舗型, 証券会社, 販売手数料, 銀行
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