統計・経済指標

別のページでご紹介したとおり、日銀短観を使うと現在の景気の客観的な判断ができます。また、企業が将来の景気をどのように展望してるかもわかります。

しかしそれだけではありません。短観の調査項目を詳しく見ていくと、更に多くの情報が手に入ります。

ここでは特に、業況判断ＤＩについて見てみましょう。

日銀短観は景気を知るための重要な指標です。日銀の金融政策も、日銀短観の結果が参考にされています。

ところで、日銀短観といういのは、具体的にどのように調査するのでしょうか。あるいは、調査項目はどうなっているのでしょうか。調べてみました。

マネーストックというのは、日本政府と金融機関以外に出回っている通貨の総量のことです。実は、このマネーストックが物価と関係するようです。

機械受注は景気の先行指標です。今後の景気が気になる人には、役に立つ指標です。

鉱工業指数は重要な経済指標です。しかし、意外と目にする機会は少ないかもしれません。GDP や消費者物価指数、完全失業率などと比べると、かなり一般の認知度は下がるでしょう。果たしてどんな指標なのでしょうか

日本は貿易立国だと思っている人は、いまだに少なくないでしょう（特に、ある程度の年齢以上の人）。貿易収支の黒字だから日本は安心だという考え方です。

しかし、この認識は、今日では正しく無さそうです。経常収支を見ると、黒字が続いているのですけどね。

物価と言うと、消費者物価指数を思い出す人が多いでしょう。しかし、企業間の物価である企業物価指数という指標もあります。

雇用に関する指標といえば、まず思い浮かぶのが完全失業率でしょうか。そして、その次に出てくるのが、有効求人倍率でしょう。

さて、これはどんな指標なのでしょうか。確認してみましょう。

第二次安倍内閣の誕生以来、消費者物価指数という用語がニュースで頻繁に登場するようになりました。もともと重要な指標でしたが、さらにに増えた印象です。

さて、消費者物価位数というのはどのようなものなのでしょうか。株価や為替にどう影響するのでしょうか。

新聞やテレビのニュースで「完全失業率」が頻繁に取り上げられるます。この「完全失業率」というのは、一体どんなものなのでしょうか。そして、株価や為替にどう影響するのでしょうか。

家計調査は、資産運用をする人がチェックしておいた方が良い調査です。株価の変動要因にもなりますし、金融・財政政策にも影響を及ぼすからです。

日本の景気を知るのに便利な、公的機関の調査が２つあります。「景気動向指数」と「日銀短観」です。

それぞれどんなものなのか、簡単に確認してみましょう。目的は同じですが、手法が全然違うので、２つを併用することが大事そうです。