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- 金融商品を売る人の無料相談は結果的にかなり高くつく
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- ドル・コスト平均法は優れた投資戦略か？続き
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投資の知識
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経済のニュースで、「買いオペ」「売りオペ」という語を見たことがある人も少なくないでしょう。さて、この「買いオペ」「売りオペ」は、どんな目的で何を売買するのでしょうか。基本的な部分を確認してみましょう。
株式投資というと、個別株の売買を思い浮かべる人も多いでしょう。
例えばトヨタ自動車とか三井住友銀行などの株を、安いと思うタイミングで買って株価が上がったら売る。そういうのが株式投資だと考えている人が多いのではないかと思います。
ネットを見ていたら、次のような広告を見つけました。かなり怒りを感じています。
日経平均は上昇しているのに ８割の投資家が株で破産する真の理由それは毎日相場を見ることともう一つは
この表現って、いくら何でも酷すぎますよね。と言うのも、８割の投資家が株で破産するなんてことはあり得ないからです。
世の中には金融商品がたくさんあります。日々新しい商品も開発されていますしね。となると、なかなか選ぶのは難しいですよね。そんなときに基準となるのが、「安全性」「流動性」「収益性」の３つです。この３つを軸に考えると、かなり選びやすくなるでしょう。
エコノミストなどのツイートには、自説を展開するリツイートが良くつきます。そして、それらのリツイートには、率直に言って、頓珍漢なものが多いです。
こういうツイートを見ていると、自分の名前を出して活動している人は大変だなあと思わされます。
ライフプランを立てるのに便利な６つの係数があります。それぞれどんな係数で、どんな使い方をするのでしょうか。確認してみましょう。
一部の銀行や証券会社などでは、資産運用に関する無料のセミナーを開催しています。有料のセミナーだと敷居が高いけど、無料のセミナーなら気楽に参加できますね。
ただ、店舗型のセミナーは、場所や時間が限定されるます。ですから、都合があわないと参加するのは難しいかもしれません。都合のいいタイミングでセミナーが開かれるかどうかもチャックしないといけないですね。
基本的には土日開催が多いので、多くの方は都合がつけやすいでしょう。開催する場所は東京が多いですね。大都市近郊が中心です。ただ、地方の銀行や地方の金融機関で開かれることが無いわけではないようです。
ダイヤモンドのネット版の記事に、雑誌の株特集は有用なのかどうかに関するコラムが載っていました。山崎元の文章ですね。
最近の上昇相場を見て、雑誌を参考にしてみようと考える人も多いでしょう。そういう人は、どこまで雑誌を信頼して良いのかを知るためにも、目を通しておくことをおすすめします。
ＦＸのマネーパートナーズという会社が、岡本夏生を起用したプロモーションを行っているようです。
具体的に言うと、漫画仕立てにしてＦＸのいろはを解説しているようですね。
■ 「岡本夏生のガチンコＦＸ初挑戦」 マネーパートナーズが自社ＨＰで公開
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/111014/fnc11101418390012-n1.htm
どうやら中高年がターゲットのようです。
お金も時間も余裕がる層を狙っているという事でしょうか。
現在、ＦＸ業者は厳しい状況にあります。
ＦＸに対する規制が徐々に厳しくなっているのです。
このままいくと、生き残れないＦＸ業者も多いといわれています。
そういう状況ですから、今まで手付かずだった層も積極的に取り込みたいのでしょうね。
無料相談を受けた結果、びっくりするほど高い手数料の商品を交わされるという話の続きです。
最初の具体的な例として、投資信託の購入を考えて見ましょう。
証券会社や銀行の窓口に言って相談した結果、日本株に投資する投資信託をすすめられたとしましょう。
この商品を購入すると、購入時に購入額の３％の手数料がかかり、あとは毎年運用資金から1.5％程度が引かれるものとします。
株式に投資する投信としては、まあ標準的な手数料と言っていいと思います。
平均的と聞くと、特別コストが高い感じはしないでしょう。
でも、丁寧に検証してみると、かなりのコストだと分かります。
金融のサービスでは、無料で相談を受けられるところが意外と多くあります。
店舗型の証券会社とか、銀行などで、無料で相談に乗ってもらった事がある人も多いでしょう。
最近だと、投資信託の購入相談なんかが多いのでしょうか。
数年前だと、外貨預金などの外貨商品かな。
あるいは、保険の無料相談のサービスもありますね。
「複数の保険会社の商品を扱う、中立なＦＰが相談に応じる」事を売りにしているところもあります。
さらには、こちらではお願いしていないのに、向こうから積極的にアドバイスしてくれる事もあります。
例えば、銀行に定期預金をしている人なら「そろそろ満期を迎えます。次の運用はどうしましょうか？」なんて声を掛けられた経験をお持ちでしょう。
ダイヤモンドオンラインで、面白い記事を見つけました。
仕組債と呼ばれる金融商品の問題点を指摘したものです。
記事の中では、色々問題点が指摘されています。
特に気になるのが、リスクを取りたくないと考えている人が結果的に大きなリスクを取っているという点です。
■ 詐欺的商品「ＥＢ」の個人向け販売は禁止すべき
http://diamond.jp/articles/-/12305
ネットをウロウロしていたら、面白い投資案件を見つけました。
どんな投資かというと、黒毛和牛に投資するというものです。
■ 今すぐ知りたい、始めたい。賢い資産運用。
http://cobs.jp/tu/agura/
■ 株式会社 安愚楽牧場 ｜オーナー制度
http://www.agura-bokujo.co.jp/owner/index.html
上のリンクが記事（形式の広告？）のページで、
下のリンクが公式ページです。
この手の変り種の投資は、時々目にすることがあります。
問題は、私達にとって、有利な投資先かどうかということでしょう。
【常識を疑おう！】資産運用では、年齢が低いうちは積極的に株などのリスク資産に投資して、年齢が上がったら元本割れをしない金融商品を選ぶのが良いとされています。この常識って、本当に信じてしまって良いのでしょうか。個人的には、ちょっと疑わしいのですが。
「ドル・コスト平均法は優れた投資戦略か？」で書いたように、定額で何回かに分けて買うドル・コスト平均法は、一定単位ずつ買い増していく方法と比べても、別段有利というわけではありません。
その一方で、これだけでは、明確に問題があるわけでもありません。
つまり、分割して買うと言う条件の元では、どちらでも好きな方を取れば良いわけです。どちらかが有利というわけでも、不利というわけでもないのですから。
このポストは「ドル・コスト平均法は優れた投資戦略か？」の続きです。
前回の投稿で、一定の金額ずつ買った方が、一定の単位ずつ買った場合に比べて、取得単価が下がる事を確認しました。この取得価格の低減が、ドル・コスト平均法が優れているとされる根拠です。
このページでは、取得価格が低いにも関わらず、ドル・コスト平均法が不利になるケースを考えてみましょう。つまり、必ずしもドル・コスト平均法が有利ではないことを示すわけです。
山崎元の「新しい株式投資論
ちなみに、ドル・コスト平均法というのは、簡単に言うと定額の積立の事です。結論だけ書いてしまうと、次のような感じですね。
毎月一定額投資すると、安いときにたくさん買い高い時に少なく買う事になる。結果として平均取得額が低くなるので、有利な投資が出来る。
ですから、ドル・コスト平均法という投資方法は、リスク低減のための優れた方法だと紹介されることが多いです。だから、この記述は、にわかには信じがたいものなのです。
正直に言うと、私自身も盲目的にドル・コスト平均法のメリットを信じていました。
株式を積立てるメリットは、投資信託を積立てるメリット、デメリットと共通点が多いです。
同じリスク商品ですから、共通点も多いのでしょう。
株式はインフレに強い商品ですし、少額から投資できるのも大きなメリットです。
また、証券会社が倒産しても、保有する株式に影響は無いというのも大事なポイントでしょう。
金利には固定金利と変動金利の２種類があります。この違いを知っておくのは、とても大事な事でしょう。お金を貸すときや、
お金を借りるときに大事なのが金利です。金利の大小で損得が決まりますから、重要なのは当然ですよね。最初に、固定金利と変動金利の違いを、確認しておきましょう。
そのうえで、どんな金融商品ンが固定金利で、どんなものが変動金利なのかも簡単に確認することにします。
【問題】
ある株式の１株当たり純利益が10,000円，１株当たり配当金が2,000円（年額），株価が200,000円の場合，配当利回りは１％となる。
○か×か？
PER は株式投資をする上で、最も大事な指標の一つです。これ一つでかなりの分析ができてしまいます。具体的にどんなふうに使うのか、基本的な使い方をみていきましょう。
また、PER は便利な指標ではありますが、必ずしも万能ではありません。PERの弱点もあわせて確認しておきましょう。どんな場合に使えないかも、理解しておくことが重要です。
【問題】
下記のような公募型の投資信託を想定します。
商品分類
追加型投信／海外／債券
※社団法人投資信託協会の商品分類によります。
課税上の取扱い 株式投資信託
運用の基本方針
海外の公社債に分散投資をしてリスク分散を図ったうえで、ベンチマークとするインデックスを上回る収益の確保を目指します。
当初設定日 平成２１年１０月２９日
信託期間 １５年間
このファンドは、株式に投資することが出来る。
○か×か？
【問題】
下記のような公募型の投資信託を想定します。
商品分類
追加型投信／海外／債券
※社団法人投資信託協会の商品分類によります。
課税上の取扱い 株式投資信託
運用の基本方針
海外の公社債に分散投資をしてリスク分散を図ったうえで、ベンチマークとするインデックスを上回る収益の確保を目指します。
当初設定日 平成２１年１０月２９日
信託期間 １５年間
このファンドは、主たる投資収益の源泉を、実質的に海外の債券によるものとしている。
○か×か？
