損をしにくい株式投資─大損を避けるにはどうしたら良い?

株式投資には損をする可能性があります。
しかも、やり方を間違ったり運が悪かったりすると、かなり大損をする可能性だってあります。

普通に売買をするだけなら、投資したお金がゼロに成るだけですみます。
でも、信用取引などをしている人は、借金まで背負う可能性すらあるのです。

そして、どんな方法をとっても、損をする可能性は必ず付きまといます。
それをゼロにすることはできません。

しかし、損失の幅を小さくしたり、損が出る可能性を小さくする投資方法は存在するかもしれません。
その方法について考えてみました。

株式投資2つの損失の可能性

最初に、どんな場合に株式投資で損をする可能性が有るか考えてみましょう。
まず思いつくのが、株価が下がってしまうケースです。

安く買って高く売るのが株式投資の基本です。
逆に言うと、買値よりも株価が下がってしまえば損をしますね。

株式投資をする以上、株価が下がる可能性はゼロには出来ません。
しかし、株価下落幅を小さくする方法はあるはずです。

株価が下がることよりもっと危険なことがあります。
それは、会社が倒産してしまうという危険性です。

通常は、株価が下がったとしても完全にゼロになるわけではありません。
元本が2割減ったとか半分になったということは起こり得ますが、完全にゼロになるわけではない。

しかし、会社がつぶれてしまうと、多くの場合株の価値は全くなくなってしまいます。
これも何とか避けたいです。

株式投資で損失をする可能性は、上で挙げた株価が下落することと会社の倒産の2つが代表的なものでしょう。
この他にも損失の可能性がありますが、とりあえずは上の2つに絞って考えましょう。

PBRに注目する

PBSというのは株価を一株当りの純資産額で割った数字です。
一株当りの純資産額というのは、大雑把に言うと現時点で会社を清算したときに一株当りの株主の取り分の理論値です。

理論値ですので、実際にその金額になるわけではありませんが、帳簿上そうなるということです。
純資産額は解散価値と呼ばれることもあります。

PBRは株価と一株当りの純資産の比で表されるていますから、この数字が大きければその企業は帳簿上の価値以上に評価さ
れている
と言えます。
逆に、PBRが1を割るような企業は、帳簿上の価値よりも低く評価されているわけです。

さて、このPBRを使えば、株価の下落幅が少ない企業というのがわかるのではないでしょうか。

例えば、PBRが0.5を下回る企業があるとします。
この企業の価値は、帳簿上の価値の半分だと市場は判断しているわけです。

かなり低い評価といえるでしょう。

経営のうまく行っていない企業とはいえ、帳簿上の価値の半分というのはかなり低い評価です。
常識的に考えれば、ここからさらに半分になる可能性は大きくないように思われます。

例えば、PBRが0.5だった企業の株価が更に半分になるということは、市場はこの企業の価値を帳簿価格の四分の一しかないと評価しているわけです。
こんな状態にはなりにくいでしょう。

もちろん、全く無いとは言いませんけどね。

しかし、PBRが10の企業があったとして、
この企業の経営の失敗で株価が下がったとします。

株価が半分になったとしてもPBRで5倍はありますね。
失敗の大きさにもよりますが、こんなことが起こっても不思議ではありません。

つまり、PBRが1を大きく割るような株は、株価の下落があったとしても限定的である可能性が高いといえます。
もちろん、下がる可能性はありますが、価値が半分になったりという可能性はPBRが高い企業に比べれば低いと考えられます。

ただ、株価が一斉に大暴落するようなじきには、こういう株でも大きく売られることがあります。
ですから、完全な対策とはいえませんけどね。

自己資本比率

自己資本比率というのは「総資本に対する自己資本(株主資本と評価・換算差額等の和)の比率(ウィキペディアより)」です。

この説明だと何のことかわかりにくいですね。
多少正確性に欠けるかもしれませんが、もっとわかりやすい言葉で言い直してみることにします。

まず総資本という言葉ですが、これは「全財産」という意味だと思ってください。
そして、自己資本というのは「全財産から借金を引いたもの」だと考えてください。

つまり、全財産から借金を差し引いた自分の取り分という意味です。
自己資本比率というのは総資本に対する自己資本の比率ですから、「自己資本÷全財産×100 (単位%)」ということです。

つまり、全財産のうちの何パーセントが本当に自分のものかを表した数字です。

定義からわかるように、自己資本比率が高いということは全財産の中で借金の占める割合が小さいということです。
全財産の中の借金の割合が小さければ、当然のことですが倒産の確率は低くなりますよね。

つまり、自己資本比率が高い企業を投資対象に選べば倒産が避けられ安心だということです。

一番気になるのが、実際に投資対象にするには自己資本比率何パーセント位を選べばいいかという問題です。
一般には自己資本比率60%あれば安心といわれています。

自己資本比率60%未満の企業の株式が投資に向かないというわけではありません。
しかし、倒産のリスクを避けることを重要視したければ、自己資本比率60%以上というのはチェックしておいていいでしょう。

フリーキャッシュフローに注目する

フリーキャッシュフローというのは、営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを足したものです。
この数字は簡単に言ってしまう企業が自由に使えるお金のことです。

営業キャッシュフローというのは営業活動で入ってきたお金のことで、投資キャッシュフローというのは設備投資などに使ったお
金の収支を表します。
投資キャッシュフローは通常マイナスになるので、営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを足すことで一年の営業と投資
の結果自由に使える現金がわかるわけです。

フリーキャッシュフローが大きくプラスになっているということは、自由に使えるお金が大きいということです。
つまり、当然倒産の確率は低くなります。

キャッシュがたくさんあれば、「借金が返済できなくて…」なんて事は起こりにくいわけです。
逆に言うと、フリーキャッシュフローがマイナスだと、黒字起業でも倒産する可能性もあります。

ですから、つぶれない会社に投資するということを大事に考える場合はこの数字が特に重要といえます。
最低限フリーキャッシュフローがプラスである必要はあるでしょう。

投資キャッシュフローと営業キャッシュフローは決算書類の一つであるキャッシュフロー計算書から知ることが出来ます。
フリーキャッシュフローはそこから計算してください。

単なる引き算ですから。

東証一部の会社に投資する

日本の株式市場というと、東京証券取引所のほかにヘラクレスやマザーズなどがあります。
数ある株式市場の中で、東京証券取引所の一部の会社に投資しましょう。

というのも、東証の一部の上場基準は厳しいため財務が健全な企業しか上場することが出来ません。
つまり、東証の一部に上場されているというだけで安全な株である可能性が高いわけです。

スポンサードリンク