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大マスコミを一般市民がチェックす効果的な方法| 広告を出している企業は堪ったものではありませんけど

先日朝日新聞が、吉田証言に関する過去の報道が誤報であることを認めました。このこと自体はとても大きな話で、いろいろなところで議論が交わされています。

また、朝日新聞のスタンスにかねてから問題意識を持っていた人などは、厳しく追及する構えを見せています。大阪市長の橋下徹氏あたりが批判の急先鋒でしょうか。

一方の朝日新聞はというと、基本的にだんまりを決め込むつもりのようです。そもそも誤報は認めたものの、そのことに関して謝罪はしていません。また、日本語以外の言語で記事にもしていないのだそうです。嵐が過ぎるのを待っていると言った感じでしょうか。

マスコミはチェックしたがるが、チェックされるのは大嫌い

今回の朝日新聞の態度は、はっきり言って傲慢ですよね。世紀の大誤報とでも呼べるようなことに対して自分の主張を一方的に記事にし、その反応に対しては無視しているわけですから。かなり閉鎖的という印象を受けます。

この件に限らず、大マスコミというのはかなり傲慢に見えることがあります。人のあげ足を取って追求するのは大好きですが、人から追及される事は極端に嫌がるのです。

彼らは自分たちの事をチェック機関だと思っているらしいですが、人からチェックされるのは大嫌いみたいです。結局、自分たちは特別な存在だと思っているのでしょうか。なんとも理解しがたいですね。

マスコミの傲慢さに対抗するために一般市民が考えたこと

さて、こんなマスコミの態度に対し、嫌気がさしている人も少なくないようです。ただ、大マスコミに対して個人が対抗するのは簡単ではありません。

マスコミの報道姿勢に疑問を持った人たちは、最初は新聞を買わないようにしようとか、テレビを見ないようにしようなどと言うアピールの仕方をしていました。不買運動的なことをしていたのです。

この方法はテレビに対しては一定の効果があったようですね。フジテレビの不調の原因の一端はこれでは無いかと思われるふしがあります。

ただ、新聞に対しては、あまり効果がなさそうです。というのも、朝日新聞の報道姿勢に問題を感じる人は、最初から朝日新聞の購読者でないことが多いからです。もともと買っていない人は、不買運動が出来ないわけです。

ただ、そんな人たちも、新聞にも有効な効率的な対抗手段を見つけたようですね。何をするかと言うと、マスコミに文句を言うのではなく、広告主に文句を言うという方法です。「あんな報道をする媒体に広告を載せるということは、御社は○○新聞の報道姿勢を是としているのですか?」とか電話などで問い合わせるわけです。

これは効果がありそうです

広告主に文句を言うと言う方法は、なかなか効果がありそうですよね。新聞の売り上げのかなりの部分は広告収入でしょうから、広告主にへそを曲げられると大問題です。これはテレビでも同様です。

広告主としても、そもそも新聞やテレビの広告宣伝の効果に疑問を持っているところが増えているようです。テレビの視聴率も下がっていますし、新聞の部数も減っています。そんな状況のときに、広告を出すことで自社に不利益が及ぶわけです。しばらくは広告を控えようと思うところがあっても不思議ではありません。

間接的とは言え、市民によるマスコミのチェックが出来ると言う意味では、面白い方法と言えそうです。広告を出している企業にとっては、堪らないでしょうけどね。

まあ、広告を出す媒体を選ぶのも、企業のイメージ戦略のようなところがあります。ですから、広告を出す媒体を間違えると非難を浴びると言うのは当然のことかもしれませんけど。

マスコミは報じないんだよね

この、マスコミ本体ではなく広告主に問いかけるという方法は、何年か前から採られている方法のようです。ただ、主だったメディアで記事になっているのは見たことがありません。

世間一般に知れ渡るのがよほど怖いのでしょうかねえ。自分たちの存続にかかわることですから。効果があることの裏返しかもしれませんね。

でも、そんなことを怖がるなら、最初からチェック機能を作っておけばよかったんですよね。自分たちは言いたい放題で、周りからの批判は無視なんて事をしていたからしっぺ返しがくるのです。

これから徐々にでも、健全になっていくことを期待したいものです。

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