金融のサービスでは、無料で相談を受けられるところが意外と多くあります。
店舗型の証券会社とか、銀行などで、無料で相談に乗ってもらった事がある人も多いでしょう。
最近だと、投資信託の購入相談なんかが多いのでしょうか。
数年前だと、外貨預金などの外貨商品かな。
あるいは、保険の無料相談のサービスもありますね。
「複数の保険会社の商品を扱う、中立なＦＰが相談に応じる」事を売りにしているところもあります。
さらには、こちらではお願いしていないのに、向こうから積極的にアドバイスしてくれる事もあります。
例えば、銀行に定期預金をしている人なら「そろそろ満期を迎えます。次の運用はどうしましょうか？」なんて声を掛けられた経験をお持ちでしょう。
無料相談はセールスです
もちろん、この手の無料相談は、セールスの一環です。
タダでさえ給料が高い金融機関の人たちが、何の私心もなく赤の他人にアドバイスしてくれる事はありません。
ですから、私たちが購入する金融商品には、金融機関が提供する相談のコストが含まれていると考えていいでしょう。
まあ、ここまでは異論が無いところだと思います。
それでも多くの人は、無料相談のコストについて、それほど気にしないでしょう。
なぜなら、多少コストが掛かっても、適切な商品が利用できるなら仕方が無いと割り切っているからです。
自分で勉強して、ネット証券やらネット銀行、保険の直販を使えばコストは下げられます。
しかしながら、そのために時間を使う事を考えれば、多少高くても仕方が無いと考えるわけです。
無料相談の結果、とんでもない商品を紹介される事も
もちろん、多少と呼べる程度のコストであれば、それほど問題はないのでしょう。
100万円の金融商品を買うのに、数千円程度割高になる程度なら、適切な相談料と割り切る事もできます。
でも、実は、あなたが無料相談に払っているコストは、そんなものではない可能性が高いのです。
残念ながら、金融機関はそんなにお人よしではありません。
それでは、具体的に、どの程度のコストが掛かっているのでしょうか？
投資信託が一番分かりやすいので、先ずは投資信託を例に解説してみましょう。
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