個人が資産形成をする場合は、積立を活用するのが効果的です。
その理由は２つあります。
◆スタートしやすい
まず積立なら、小額から投資を始めることが出来ます。
今貯えが無い人でも、月々１万円２万円から資産形成がはじめられます。
◆高値で金融商品を買うリスクを小さくできる
積立にすることで、価格が高いときに投資商品を買うリスクを小さくすることが出来ます。
株式とか投資信託は価格変動があります。
一回で購入すると、高い値段で買ってしまう可能性もあるのです。
積立なら回数を分けて買うことで、そのリスクを減らすことができます。
さて、積立投資を始めようと思ったときに、まずしないといけないのは証券会社の口座を作ることです。
ただ、どの証券会社でも良いというわけではありません。
それは、積立に向いた証券会社を選ぶ必要があります。
積立投資をするのなら証券会社選びが大事
積立投資をするときに大事なのが、どの証券会社を選ぶかということです。
証券会社なんてどこでも同じだとお考えかと思いますが、決してそうではありません。
販売している商品は同じでも、提供しているサービス内容は結構異なるのです。
具体的に言うと、次の点に注意する必要があります。
①積立に対応している投資信託の数
まず大事なのが、積立が出来る商品がどの程度あるかという点です。
証券会社で積立てる場合、投資信託の積立をするのが一般的でしょう。
ただ積立てることができる投資信託の数は、証券会社によって大きく異なります。
②株式の積立ができるのか
投資信託のほかに積立てることができるのが、株式です。
Ａ社の株を毎月２万円というような形で、購入できるのです。
株式の積立は「株式るいとう」と呼ばれています。
この「株式るいとう」は、取り扱う証券会社が限られているので、証券会社を選ぶときには注意が必要です。
③手数料
積立投資では、手数料にも気を配る必要があります。
投資信託の場合は、毎月の積立で販売手数料という手数料を取られます。
この販売手数料は同一の投資信託でも証券会社によって違うことがあります。
毎回の手数料は数百円程度ということが多いです。
しかし、何年にもわたって積立てる事を考えると、結構馬鹿にならない額になります。
「株式るいとう」の場合は、さらに大きな違いが有ります。
毎回の株式購入にかかる手数料が各社異なる上に、多くの証券会社ではるいとう用の口座を持っていると年間3,000円の手数料を取られるのです。
これも長期で考えると、かなりの額になると思って良いでしょう。
④小額から投資ができること
投資信託や株式を積立てる場合、一つの銘柄につき月々１万円からというのが一般的です。
しかし、月々１万円というのは、多くの個人投資家にとっては厳しい数字と言って良いでしょう。
多くの個人投資家にとって、毎月の積立額は５万円以下でしょう。
２万円とか３万円という人が多いと思います。
一つの金融商品について毎月１万円からしか投資できないとなると、毎月の投資額が例えば２万円しか無い人は２つしか選べません。
リスクを減らすためには、分散して投資することが望ましいです。
そうなると、２つにしか分散できないというのはちょっと問題なのです。
しかし、一部の証券会社では、一つの金融商品につき月々千円から投資することができます。
こういう証券会社を使うと、毎月２万円とか３万円の予算でも、十分に分散して投資をすることが可能です。
どこの証券会社で積立投資を始める
証券会社を選ぶ基準は見えてきました。
それでは、具体的にどんな証券会社を選んだらいいのでしょうか？
少し長くなったので、ページを分けることにしましょう。
次のページに続きます。
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